SNS運用の効果はどこに現れる？成果を出す企業の特徴とは

「SNSを運用しているけれど、実際にどれほどの効果が出ているのか、いまいち実感できない……」そんな疑問を抱えている企業担当者の方も多いのではないでしょうか。
SNSは今や情報発信の場としてだけでなく、売上、採用、ブランディングなど、企業活動のあらゆるフェーズに貢献する重要な施策の一つとなっています。とはいえ、やみくもに運用していても効果が見えづらいのも事実です。
今回は、実際の調査データをもとに、SNS運用でどんな成果が出ているのか、どんな運用体制が効果を生みやすいのかをひも解いていきます。

SNSは幅広い効果が得られるメディア

SNSというと「ブランディング」や「認知拡大」をイメージされる方が多いかもしれませんが、それだけにとどまりません。弊社株式会社クロス・プロップワークスが2025年5月に実施した調査では、企業がSNSを活用することで「問い合わせが増えた」「採用応募が増えた」「売上につながった」といった、直接的な成果を感じているケースが多数見られました。
SNSの効果グラフ
Q．ＳＮＳ運用で特に成果が出ていると感じる項目を教えてください。（単一回答：n=2,134）

特に注目すべきは、「問い合わせ数の増加」を実感している企業が約3割にのぼった点です。これらは、SNSが単なる広報ツールではなく、実際のビジネスゴールに対して効果を発揮する“実働メディア”であることを示しています。

また、「SNS経由での売上貢献」や「採用への波及効果」も確認されており、商品やサービスの魅力を視覚的に訴求しやすいSNSならではの強みがうかがえます。伝えたい相手に、必要なタイミングで情報を届けられるこのメディアは、活用の仕方次第で企業に大きな価値をもたらします。

「特に効果を感じない」のはどのような体制か？

調査結果を見ていると、SNSを活用しているにもかかわらず「効果を感じない」と回答した企業が約15%存在しました。その多くは、運用をすべて社内の担当者のみで行っているケースに偏っていました。

企業のSNSアカウントを日常業務の片手間で運用している場合、どうしても投稿の目的があいまいになりがちです。「とりあえず週1回投稿」「社内イベントを載せておこう」といった場当たり的な発信では、成果につながりにくいのは当然の結果と言えるでしょう。

また、ノウハウの蓄積が不十分な状態では、投稿内容の精度も上がらず、データ分析や改善サイクルも機能しません。担当者の熱量だけでは限界があり、効果の「見えにくさ」がそのまま「やっても意味がない」という印象につながってしまうのです。社内で完結させる体制が、必ずしもコストパフォーマンスが高いとは言い切れません。

外注運用は成果が見えやすい

体制別の傾向
SNS運用を外部パートナーに委託している企業では、「効果がない」と感じる割合がわずか2.8%と非常に低い結果となっています。これは、戦略的な運用ができているかどうかが、SNSの成果に大きく影響することを裏付けています。

外注先の多くは、目的に合わせたKPI設計や、ユーザーの行動データをもとにした改善提案を定期的に行います。投稿一つひとつに「なぜこのタイミングでこの内容を発信するのか」という明確な意図があり、単なる情報の羅列ではないのです。加えて、ビジュアルやコピーの質も高く、ユーザーの反応を得やすい設計になっていることが多いのも特徴です。

また、自社では対応が難しい「トレンド把握」や「競合分析」などのマーケティング要素もカバーしてもらえるため、SNSを通じて得られる示唆や学びも大きくなります。結果的に「SNSが効いている」と感じる場面が増え、社内での評価も高まりやすくなるのです。

費用はかかるものの、その分、リターンも可視化されやすい。SNS運用を“効果が出る仕事”に変える手段として、外注は十分に検討に値する選択肢です。

内製と外注のハイブリッド運用も注目

最近では、SNS運用を完全に社内か外注かの“どちらか”ではなく、役割を分担するハイブリッド型の運用体制を取る企業も増えています。この方法では、自社でしかわからない現場の情報やリアルな声は社内担当者が発信しつつ、戦略立案やデザイン、投稿設計といった専門領域は外部のパートナーに任せるというスタイルが一般的です。

実際、調査データでもこの体制を採用している企業は「問い合わせ」「採用」「認知」などあらゆる効果をバランスよく実感している傾向がありました。中でも、「認知度の向上」や「ブランディング効果」に関しては、ハイブリッド体制の方が安定的に成果が出ている印象です。

現場と専門知識の“いいとこ取り”ができるこの方法は、SNSの特性とも非常に相性が良く、運用担当者の負担も軽減されやすいのが魅力です。社内リソースと外部のノウハウをうまく組み合わせることで、成果が見えづらいSNS運用を“成果が出る仕組み”に変えていけるのです。

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今回ご紹介したデータは、弊社が実施したSNS運用実態調査の中から、一部を抜粋したものです。ホワイトペーパー本編では、「SNS運用の開始タイミング」や「効果が出るまでの期間」「運用体制の変化」など、企業のリアルな声をもとに、より深掘りしたデータを多数掲載しています。

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まとめ

SNS運用で成果を上げている企業には、いくつかの共通点があります。それは、「何を目的に、どの体制で運用するか」が明確であること。そして必要に応じて、専門知識を持つ外部の力を取り入れていることです。SNSは工夫次第で、問い合わせ獲得や採用活動の推進など、具体的な成果を生み出せるツールです。
もし今、効果を感じられていないのであれば、運用方法や体制を見直すことで、そのポテンシャルを大きく引き出せる可能性があります。