SNS運用代行の成功事例！成果を上げた企業の実例を紹介～認知拡大から売上向上まで、実際の支援事例から学ぶ成功のポイント～

SNS運用代行サービスを検討する際、「実際にどのような成果が出るのか」は最も気になるポイントではないでしょうか。サービスの説明を聞いても、自社で同じような結果が得られるのかイメージしにくいという声をよくいただきます。

この記事では、私たちが実際に支援を行った企業の事例を通じて、SNS運用代行サービスがどのような成果をもたらすのかを具体的にお伝えします。BtoC企業、BtoB企業、地域密着型店舗と、異なる業種・規模の事例を紹介しますので、自社に近いケースを参考にしていただければ幸いです。

それぞれの事例から見えてきた成功のポイントも整理していますので、SNS運用代行サービスの導入を検討されている方は、ぜひ最後までご覧ください。

本記事では実際の「成功事例」を中心にご紹介しますが、成果を出すために必要な費用感や、費用対効果の全体像についてまずは把握したいという方は、包括的に解説した専門記事もあわせてご確認ください。

SNS運用代行で得られる成果とは？

具体的な事例を紹介する前に、SNS運用代行サービスによって企業がどのような成果を得られるのかを整理しておきます。

認知拡大とブランディング

SNS運用の最も基本的な成果は、自社の存在やブランドをより多くの人に知ってもらうことです。私たちが2024年12月に実施したSNS運用外注利用実態調査（全国の男女18,706名を対象）によると、InstagramやXを運用する企業の目的として最も多かったのは「ブランド認知度の向上」でした。

継続的な情報発信を通じて、ターゲット層の目に触れる機会を増やし、ブランドの世界観や価値観を浸透させていくことができます。

フォロワー獲得とエンゲージメント向上

フォロワー数の増加は、SNS運用の成果として最もわかりやすい指標の一つです。ただし、単に数を増やすだけでなく、自社の商品やサービスに興味を持つ「質の高いフォロワー」を獲得することが重要です。

また、いいね、コメント、保存、シェアといったエンゲージメントの向上は、フォロワーとの関係性の深さを示す指標であり、将来の購買行動につながる重要な要素です。

売上・集客への直接的な貢献

私たちが2025年8月に実施したSNS利用実態調査（全国の15〜79歳の男女3,235名を対象）によると、Instagram経由で商品・サービスを購入した経験がある人は全体の27.9%に上ります。SNSは認知拡大だけでなく、売上や集客に直接貢献するチャネルとして機能しています。

特に、SNSからLINEやECサイトへの導線を設計することで、認知から購買までの一貫した顧客体験を構築できます。

「SNSは認知拡大だけ」と思っていませんか？実際には、ECサイトの売上向上や実店舗への集客増に直結した成功事例が数多く存在します。売上アップを実現した企業の具体的な施策と成果について、こちらの記事で詳しく紹介しています。

SNS運用代行サービスを活用するメリット

SNS運用で成果を上げている企業の中には、自社で運用を完結しているケースもあれば、代行サービスを活用しているケースもあります。どちらが正解ということはありませんが、代行サービスを選ぶ企業が多いのには理由があります。

私たちの調査では、SNS運用を外注する理由として「専門知識がないため」「リソース不足のため」が上位に挙げられました。また、同調査で明らかになったのは、外注を利用している企業のほうがSNS運用の目的達成度が高い傾向にあるという事実です。

もちろん、自社運用でも成果を出すことは可能ですが、専門家のノウハウを活用することで、試行錯誤の時間を短縮し、より効率的に成果を出せる可能性が高まります。

成功事例1：アパレルブランドのフォロワー5倍増加施策

最初にご紹介するのは、レディースアパレルを展開する中小企業A社の事例です。実店舗を持たず、ECサイトでの販売を主軸とするD2C（DirecttoConsumer）ブランドとして、Instagram運用に課題を抱えていました。

フォロワー増加は多くの企業が最初に目指すゴールの一つです。アパレルだけでなく、さまざまな業種でフォロワーを劇的に増やした成功事例と、その具体的なノウハウをまとめた記事もご用意しています。

支援前の課題

A社は従業員20名ほどの企業で、20代後半から30代前半の女性をターゲットにしたアパレルブランドを運営していました。店舗を持たないD2Cモデルのため、ECサイトへの集客がビジネスの生命線でしたが、Instagramアカウントの運用は社内の担当者が本業の合間に行っており、投稿頻度は月に3〜4回程度。フォロワー数は約800名で、1年以上ほぼ横ばいの状態が続いていました。

「投稿しても反応が薄い」「何を発信すればいいかわからない」「ECサイトへの流入につながっていない」というのが、ご相談いただいた際の主な悩みでした。

実施した施策

まず私たちが取り組んだのは、ターゲット顧客と競合の徹底的な分析です。A社の顧客層がInstagramでどのようなアカウントをフォローしているのか、競合ブランドはどのような投稿で反応を得ているのかを調査し、そこから投稿の方向性を設計しました。

具体的な施策としては、以下を実行しました。

投稿の世界観を統一：フィード全体のトーンを整え、ブランドの世界観が一目で伝わるデザインに刷新しました。商品写真だけでなく、着用シーンやコーディネート提案を中心としたコンテンツにシフトしました。

投稿頻度の最適化：月3〜4回から週3回に増やしつつ、ストーリーズは毎日更新。リールも週1回のペースで投稿し、アルゴリズムに評価されやすい運用体制を構築しました。

ハッシュタグ戦略の見直し：ビッグワードばかりを使っていた状態から、ミドルワードとスモールワードを織り交ぜた戦略に変更。ターゲット層が検索しそうなキーワードを分析し、投稿ごとに最適なタグを選定しました。

ECサイトへの導線設計：プロフィールのリンク先を整理し、ストーリーズにはECサイトへのリンクを積極的に設置。商品ページへの導線を明確にしました。

得られた成果

運用開始から6ヶ月後、フォロワー数は約800名から約4,200名へと5倍以上に増加しました。投稿へのコメントやDMでの問い合わせも増加し、それに伴いエンゲージメント率も平均2.1%から4.8%へと大幅に向上しました。

さらに重要な成果として、Instagram経由でのECサイト流入が月間約1,500セッションを記録し、それに伴いInstagramを起点とした売上も前年同期比で約180%に成長しました。

A社の担当者からは「自分たちだけでは気づけなかった視点で運用を見直してもらえた。数字として成果が見えるようになったことで、社内でのSNSへの評価も変わった」という声をいただいています。

成功事例2：BtoB企業の問い合わせ数が3倍に

次にご紹介するのは、法人向けにオフィス家具のレンタルサービスを提供するB社の事例です。BtoB企業にとってSNSは効果が出にくいと思われがちですが、適切な戦略を立てることで十分な成果を上げることができます。

支援前の課題

B社は従業員30名ほどの企業で、スタートアップや中小企業を中心にオフィス家具のレンタル・リースサービスを展開していました。これまでの集客はWeb広告とテレアポが中心で、SNSにはほとんど取り組んでいませんでした。

新規顧客の獲得コストが年々上昇していることに課題を感じていた同社は、「広告に頼らない集客チャネルを作りたい」という目的でSNS運用を検討されていました。しかし、「BtoB企業がSNSで成果を出せるイメージがわかない」「何を発信すればいいかわからない」という不安を抱えていました。

実施した施策

BtoB企業のSNS運用で重要なのは、「誰に」「何を」届けるかを明確にすることです。B社の場合、意思決定者である総務担当者や経営者に対して、オフィス環境に関する有益な情報を届けることを軸に戦略を設計しました。

プラットフォームの選定：BtoB企業であることを踏まえ、Instagramに加えてLinkedInでの発信も開始しました。Instagramではオフィスのビジュアル訴求を、LinkedInでは経営者層に向けた情報発信を行うという使い分けを行いました。

コンテンツの方向性：単なるサービス紹介ではなく、「オフィスレイアウトの工夫」「リモートワーク環境の整備」「コスト削減のヒント」など、ターゲット層が関心を持つテーマでの情報発信を中心に据えました。導入事例も、Before/After形式でビジュアル的に伝わるコンテンツとして制作しました。

リード獲得の導線設計：投稿からプロフィールへ、プロフィールから資料請求ページへという導線を整備。ストーリーズでは定期的に「無料相談受付中」の告知を行い、問い合わせへのハードルを下げました。

得られた成果

運用開始から8ヶ月後、Instagramのフォロワー数は0から約1,800名に成長しました。LinkedInでも約600名のフォロワーを獲得し、投稿に対する反応も着実に増加しました。

最も大きな成果は、SNS経由での問い合わせ数です。運用開始前は月に2〜3件程度だったWebからの問い合わせが、8ヶ月後には月平均8〜10件へと約3倍に増加しました。しかも、SNS経由の問い合わせは「投稿を見てサービスに興味を持った」という能動的なものが多く、商談化率も高い傾向にあります。

B社の担当者からは「BtoB企業でもSNSで成果が出ることを実感できた。広告に依存しない集客チャネルができたことで、マーケティング全体の安定感が増した」との評価をいただいています。

このような成果が出た場合、投資した費用に対してどれくらいのリターンがあったと言えるのでしょうか。SNS運用におけるROI（投資対効果）の正しい計算方法と、効果を最大化するためのポイントについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もあわせてご確認ください。

成功事例3：地域密着型店舗がSNSで集客アップ

最後にご紹介するのは、地方都市で和食店を営むC店の事例です。小規模な店舗でも、SNS運用代行サービスを活用することで、着実に集客につなげることができます。

支援前の課題

C店は、地方都市の商店街に店を構える従業員5名の和食店です。ランチとディナーの両方を提供しており、地元の常連客に支えられながら営業を続けていました。

しかし、常連客の高齢化が進み、将来的な客数減少への危機感を抱いていました。また、コロナ禍を経て客足が戻りきらず、特に30〜40代の新規顧客層の開拓が急務となっていました。店舗の営業は忙しいものの、それは既存の常連客に支えられているからこそであり、新しい顧客層を取り込まなければ中長期的な経営が厳しくなるという認識がありました。

Instagramアカウントは開設していたものの、投稿は不定期で、フォロワー数も約150名にとどまっていました。「SNSで新しい客層にリーチしたいが、何をどう発信すればいいかわからない」「店の業務が忙しくて手が回らない」というのが、ご相談時の悩みでした。

実施した施策

地域密着型店舗のSNS運用で重要なのは、「地域のユーザーにリーチすること」と「来店につながる導線を作ること」です。C店の場合、Instagramに加えてLINE公式アカウントの活用も提案し、認知から来店、リピートまでの流れを設計しました。

地域に特化したハッシュタグ戦略：地名を含むハッシュタグを積極的に活用し、地域のユーザーに投稿が届きやすい状態を作りました。「#〇〇市ランチ」「#〇〇駅グルメ」など、地元のユーザーが検索しそうなキーワードを分析して選定しました。

料理の魅力を伝えるビジュアル：素人撮影だった料理写真を、ライティングや構図を工夫した撮影に変更。「おいしそう」「食べてみたい」と思わせるビジュアルを意識しました。また、調理風景や仕入れの様子など、裏側を見せるコンテンツも取り入れ、お店の人柄が伝わる発信を心がけました。

LINE公式アカウントとの連携：Instagramのプロフィールや投稿からLINE友だち登録を促し、登録者には限定クーポンを配布。その後はランチメニューの告知や季節限定メニューの案内をLINEで配信し、来店を促進しました。

得られた成果

運用開始から6ヶ月後、Instagramのフォロワー数は約150名から約900名へと6倍に成長しました。投稿へのいいね数も平均10件程度から平均50〜80件へと増加し、保存数も伸びています。

LINE公式アカウントの友だち数も約350名に達し、配信したクーポンの利用率は平均15%を記録しました。特に反応が良かったのは雨の日限定クーポンで、天候に左右されやすい飲食店の課題を解決する施策として効果を発揮しました。

最も大きな成果は、新規顧客の増加です。「Instagramを見て来ました」という来店が月に20件以上発生するようになり、その多くがLINE登録を経てリピーターになっています。

C店のオーナーからは「自分たちだけではここまでできなかった。SNSのおかげで、常連さん以外のお客さんにも知ってもらえるようになった」という声をいただいています。

成功するためのSNS運用代行の選び方

3つの事例を通じて、SNS運用代行サービスがさまざまな業種・規模の企業で成果を上げていることをお伝えしました。ここでは、事例から見えてきた成功のポイントをもとに、SNS運用代行サービスを選ぶ際に確認すべきポイントを整理します。

自社の課題と目的に合った提案ができるか

成功事例に共通しているのは、それぞれの企業が抱える課題と目的を正確に把握したうえで、それに合った戦略が設計されていることです。

代行会社を選ぶ際には、「御社の課題は何ですか」「どのような成果を目指していますか」と丁寧にヒアリングしてくれるかどうかを確認してください。画一的なプランを提案するのではなく、自社の状況に合わせたカスタマイズができる会社を選ぶことが重要です。

成功事例だけでなく、失敗事例から学ぶことも重要です。パートナー選びで失敗しないために、依頼前に確認すべきポイントや、自社に最適な代行会社を見極めるための具体的な選定基準をまとめたガイドもぜひ参考にしてください。

業種や規模が近い実績があるか

A社、B社、C店の事例からもわかるように、業種や規模によって効果的な戦略は異なります。アパレル、BtoB、飲食店では、ターゲット層も最適なプラットフォームもコンテンツの方向性も違います。

自社と同じ業種、あるいは近い規模感での運用実績があるかを確認し、その実績でどのような成果が出たのかを具体的に質問してみてください。

戦略設計から分析改善まで一貫して対応できるか

成功事例に共通するもう一つのポイントは、投稿作成だけでなく、戦略設計からデータ分析、改善提案まで一貫した支援が行われていることです。

私たちの調査では、SNS運用が上手くいっている企業に共通する要因として「データ分析による改善サイクルが実行できている」ことが最も多く挙げられました。投稿を続けるだけでなく、その結果を分析し、次の施策に活かすPDCAサイクルを回せるかどうかが、成果を左右します。

コミュニケーションが取りやすいか

事例で紹介したすべての企業に共通しているのは、代行会社との密なコミュニケーションがあったことです。新商品の情報、季節のイベント、お客様の声など、現場の情報を共有することで、より効果的なコンテンツが生まれます。

私たちの調査でも、外注先選定で最も重視されたポイントは「コミュニケーションがとりやすい担当者であること」でした。初回の打ち合わせで、担当者の対応姿勢や相性を確認しておくことをお勧めします。

まとめ：自社に合った戦略とパートナー選びが成功のカギ

この記事では、私たちが実際に支援を行った3つの企業の事例を通じて、SNS運用代行サービスがどのような成果をもたらすのかをお伝えしてきました。

アパレルブランドのA社は、フォロワー5倍増加とEC売上180%成長を実現しました。BtoB企業のB社は、SNS経由の問い合わせを3倍に増やし、広告に頼らない集客チャネルを構築しました。地域密着型の和食店C店は、フォロワー6倍増加と新規顧客の継続的な獲得に成功しました。

これらの事例に共通するのは、自社の課題と目的に合った戦略が設計されていること、データに基づく改善サイクルが回っていること、そして代行パートナーとの密なコミュニケーションがあることです。

SNS運用代行サービスは、正しく活用すれば、企業の認知拡大から売上向上まで、さまざまな成果をもたらす強力なツールとなります。成功のカギは、自社に合った戦略設計と、信頼できるパートナー選びにあります。

私たちクロス・プロップワークスは、企業の状況に合わせたSNS運用支援を提供しています。「自社でも成果を出したい」という企業担当者の方は、ぜひ一度ご相談ください。貴社に最適な運用プランを一緒に考えさせていただきます。