SNS運用とSEO対策を、それぞれ別の施策として進めている企業は少なくありません。SNS担当者はフォロワー数やエンゲージメント率を追い、Web担当者は検索順位やオーガニック流入数を追う。両者が連携することなく、それぞれの指標を個別に改善しようとしている状況です。
しかし、私たちがSNS運用代行サービスの現場で数多くの企業様を支援してきた経験から言えるのは、SNSとSEOを連携させることで、どちらか一方だけに取り組むよりもはるかに大きな成果を生み出せるということです。SNSでの発信が検索順位の向上に寄与し、検索流入がSNSのフォロワー獲得に繋がる。この好循環を生み出すことができれば、マーケティング全体の効率は飛躍的に高まります。
この記事では、私たちクロス・プロップワークスが実際に支援を行い、SNSとSEOの連携によって成果を上げた5つの企業事例をご紹介します。Instagram、X（旧Twitter）、YouTube、LinkedIn、TikTokと、それぞれ異なるプラットフォームを活用した事例を通じて、SNS×SEOの可能性と具体的な施策のヒントをお届けします。
成功事例1：地方の老舗和菓子店 – Instagramの「保存される投稿」でSEO効果を高めた戦略
課題：ECサイトへの流入が伸び悩み、検索順位も低迷
私たちが支援を開始したのは、創業80年を超える地方の老舗和菓子店です。数年前からECサイトでの全国販売を開始していましたが、「和菓子 お取り寄せ」「手土産 和菓子」といった主要キーワードでの検索順位は30位以下と低迷。Instagramアカウントも開設していたものの、商品写真を不定期に投稿するだけで、フォロワー数は約800人にとどまっていました。
施策：地域名×商品カテゴリのキーワード戦略をSNSとWebで統一
私たちがまず取り組んだのは、SNSとWebサイトで狙うキーワードを統一することでした。全国区の競合が激しい「和菓子 お取り寄せ」ではなく、「◯◯県 和菓子」「◯◯（地域名） 手土産」といった地域名を含むキーワードにフォーカスする戦略を立案しました。
Instagramでは、投稿のキャプションに地域名と商品カテゴリを自然に盛り込み、ハッシュタグも「#◯◯県グルメ」「#◯◯土産」など、地域に関連するものを中心に設計しました。さらに、単なる商品写真ではなく、「和菓子の美味しい食べ方」「季節の和菓子の選び方」といった、ユーザーにとって役立つ情報をカルーセル投稿で発信することで、「保存」されるコンテンツを意識的に増やしていきました。
同時に、ECサイトのブログでも同じテーマの記事を作成し、Instagramの投稿からブログ記事へ、ブログ記事からInstagramへと相互に誘導する導線を設計しました。
成果：検索順位が大幅上昇、ECサイトへの流入が3倍に
施策開始から6ヶ月後、「◯◯県 和菓子」での検索順位は30位以下から5位以内に上昇。「◯◯（地域名） 手土産」でも1ページ目に表示されるようになりました。
Instagramのフォロワー数は約800人から3,500人に増加し、特に「保存数」が施策前と比較して平均4倍以上に伸びました。保存数の多い投稿はInstagramのアルゴリズムでも優遇され、リーチが拡大するという好循環が生まれています。
最も重要な成果として、ECサイトへの月間流入数が施策前の約3倍に増加し、売上も前年同期比で180%を達成しました。SNSとSEOを連携させたことで、「SNS→ECサイト」「検索→ECサイト」の両方の流入経路を強化できた事例です。
成功事例2：BtoB向けSaaSスタートアップ – X（旧Twitter）のリアルタイム発信でSEO効果を最大化
課題：認知度が低く、検索ボリュームのあるキーワードでは上位表示が困難
次にご紹介するのは、中小企業向けに業務効率化ツールを提供するBtoB向けSaaSスタートアップです。サービス自体の品質には自信があったものの、大手競合がひしめく市場で認知度が低く、「業務効率化ツール」「SaaS 勤怠管理」といった検索ボリュームの大きいキーワードでは上位表示が困難な状況でした。
施策：業界トレンドへの迅速な発信と、専門性の高いコンテンツ連携
私たちが提案したのは、X（旧Twitter）の「リアルタイム性」と「拡散力」を活かした戦略です。
具体的には、業界の法改正や制度変更といったニュースが発表された際に、いち早く自社の見解や対応策をXで発信するという施策を実施しました。例えば、労働基準法の改正に関するニュースが報じられた際、その日のうちに「この改正が中小企業に与える影響」と「対応のポイント」をスレッド形式で投稿。同時に、より詳細な解説を自社ブログで公開し、Xの投稿からブログへ誘導しました。
また、代表やエンジニアなど社内の専門家が、それぞれの立場から業界の課題や知見を発信する「中の人」運用も並行して実施。専門性の高い発信を継続することで、フォロワーからの信頼を獲得していきました。
成果：指名検索が増加し、ドメイン全体の評価が向上
施策開始から8ヶ月後、最も顕著な変化は「指名検索（サービス名での直接検索）の増加」でした。Xでの発信を見たユーザーが、サービス名を直接検索してWebサイトを訪れるケースが増え、指名検索数は施策前の約2.5倍に増加しました。
指名検索の増加は、Googleに対して「このサービスは多くの人に求められている」というシグナルとなります。その結果、当初は上位表示が困難だった「業務効率化ツール 中小企業」といったキーワードでも、検索順位が徐々に上昇し始めました。
さらに、Xでの発信が業界メディアに取り上げられ、複数の被リンクを獲得できたことも、SEO効果を高める大きな要因となりました。SNSでの積極的な発信が、被リンク獲得やサイテーション（リンクがなくてもネット上でブランド名やサイト名が言及されること）増加という形で、間接的にSEOに貢献した好例です。
成功事例3：住宅リフォーム会社 – YouTubeの「How-to動画」で検索流入を大幅増加
課題：地域密着型ビジネスゆえに、Web集客の幅が限定的
3つ目の事例は、関東圏を中心に展開する住宅リフォーム会社です。地域密着型のビジネスモデルで、これまでは紹介やチラシ配布が主な集客手段でした。Webサイトは持っていたものの、「リフォーム ◯◯市」といった地域名を含むキーワードでの検索順位は伸び悩み、Web経由の問い合わせは月に数件程度にとどまっていました。
施策：ユーザーの疑問に答える「How-to動画」をYouTubeとブログで展開
私たちが提案したのは、YouTubeを活用したコンテンツマーケティングです。リフォームを検討しているユーザーが抱える疑問や不安に答える「How-to動画」を制作し、YouTubeで公開するとともに、同じテーマのブログ記事を作成してWebサイトに掲載するという施策です。
具体的には、「キッチンリフォームの費用相場」「浴室リフォームで失敗しないポイント」「築30年の家、リフォームと建て替えどちらがお得?」といった、ユーザーが実際に検索しそうなテーマを選定。動画では社長や現場担当者が出演し、プロならではの知見をわかりやすく解説しました。
YouTube動画のタイトルと説明文には検索キーワードを適切に含め、ブログ記事にはYouTube動画を埋め込んで相互に連携させました。また、動画内で「詳しくはブログで解説しています」、ブログ記事内で「動画でもわかりやすく解説しています」と相互送客を促す導線を設計しました。
成果：YouTube動画がGoogle検索にも表示され、問い合わせが5倍に
施策開始から10ヶ月後、YouTube動画の総再生回数は50万回を超え、チャンネル登録者数は8,000人に達しました。
狙い通り、YouTubeに投稿した動画がGoogle検索の「動画」タブだけでなく、通常の検索結果にも表示されるようになりました。主要なキーワードで検索すると、自社のYouTube動画とブログ記事の両方が検索結果に表示される状態です。
また、ブログ記事単体でのSEO評価も向上し、「リフォーム ◯◯市」での検索順位は3位以内を安定的に維持するようになりました。動画コンテンツの存在が、ページの滞在時間やエンゲージメントを高め、間接的にSEO評価を押し上げたと考えられます。
結果として、Web経由の問い合わせ数は月に数件から月30件以上に増加。施策前の約5倍という成果を達成しました。
成功事例4：人材コンサルティング会社 – LinkedInでの専門性発信がBtoB領域のSEOを強化
課題：コーポレートサイトへの流入が少なく、リード獲得に苦戦
4つ目の事例は、企業向けに採用支援・人材育成サービスを提供する人材コンサルティング会社です。サービスの質には定評があったものの、コーポレートサイトへのオーガニック流入が少なく、リード獲得に苦戦していました。「採用コンサルティング」「人材育成 研修」といったキーワードでは、大手人材会社が上位を独占しており、検索経由での新規顧客獲得は困難な状況でした。
施策：LinkedInでの専門家ブランディングと、オウンドメディアとの連携
BtoB領域、特に人事・採用分野では、LinkedInが有力なプラットフォームです。私たちは、同社の代表およびシニアコンサルタント3名のLinkedInアカウントを活用し、専門家としてのブランディングを強化する戦略を立案しました。
具体的には、週に2〜3回のペースで、採用市場のトレンド分析、人材育成の成功事例、経営者向けのアドバイスといった専門性の高いコンテンツを投稿。単なるノウハウの共有にとどまらず、自社の考え方や哲学を織り交ぜることで、「この会社に相談したい」と思わせるコンテンツ設計を意識しました。
同時に、コーポレートサイト内にオウンドメディア（ブログ）を立ち上げ、LinkedInで反応が良かったテーマを深掘りした記事を作成。LinkedInの投稿から「詳しくはこちらの記事で」とブログへ誘導する導線を設計しました。
成果：業界内での認知度が向上し、指名検索とリード獲得が増加
施策開始から1年後、代表のLinkedInフォロワー数は施策前の約10倍に増加。投稿へのエンゲージメント率も業界平均を大きく上回る水準を維持しています。
LinkedInでの発信を継続したことで、人事担当者や経営者の間での認知度が向上し、「◯◯（社名）」での指名検索が施策前の約3倍に増加しました。また、LinkedInでの投稿が業界メディアに引用されるケースも増え、複数の被リンクを獲得できました。
オウンドメディアの記事も、「採用面接 評価基準」「人材育成 中小企業」といったミドルキーワードで上位表示を達成。結果として、Web経由でのリード獲得数は施策前の約2倍に増加し、そのうち約4割が「LinkedInでの発信を見て興味を持った」と回答しています。
成功事例5：D2Cアパレルブランド – TikTokのバズを検索流入に繋げた戦略
課題：TikTokでの一時的なバズが、売上に繋がらない
最後にご紹介するのは、20〜30代女性をターゲットにしたD2Cアパレルブランドです。TikTokでの発信に力を入れており、時折「バズる」投稿が生まれてはいたものの、それが継続的な売上増加に繋がっていませんでした。TikTokで話題になっても、その後ブランド名を忘れられてしまい、ECサイトへの流入が一時的にしか増えないという課題を抱えていました。
施策：「検索される導線」を設計し、TikTokとECサイトを繋ぐ
私たちが提案したのは、TikTokでの一時的な注目を「検索行動」に繋げ、ECサイトへの流入を最大化する戦略です。
具体的には、TikTok動画内で商品名やブランド名を視覚的に目立たせる演出を追加。「気になった方は◯◯で検索」というコールトゥアクションを動画の最後に入れることで、視聴者が検索行動を起こすきっかけを作りました。
同時に、ECサイトのSEO対策を強化し、ブランド名や商品名で検索した際に確実に自社サイトが表示される状態を整えました。また、TikTokで紹介した商品の詳細ページには、動画で伝えきれなかった素材感やコーディネート例を充実させ、「TikTokで見た」ユーザーが購入を決断しやすい情報設計を行いました。
さらに、私たちが2025年11月に実施した「SNS利用実態調査」（有効回答数2,903名）によると、TikTokで購入に最も影響した情報は「おすすめに表示された投稿」が47.2%と最多でした。
このデータを踏まえ、TikTokのアルゴリズムに評価されやすい投稿形式（冒頭3秒でのフック、トレンド音源の活用など）を研究し、「おすすめ」に表示される確率を高める運用改善も実施しました。
成果：バズ後の検索流入が定着し、売上が安定的に増加
施策開始から6ヶ月後、TikTok経由でのECサイト流入は施策前の約4倍に増加。特に、動画がバズった後の「ブランド名検索」からの流入が大幅に増え、一時的なバズが継続的な流入に繋がる仕組みが構築できました。
また、「◯◯（ブランド名） 口コミ」「◯◯（商品名） サイズ感」といった、購入検討段階のユーザーが検索するキーワードでも上位表示を達成。TikTokで興味を持ったユーザーが、検索で詳細情報を調べ、そのままECサイトで購入するという導線が確立されました。
結果として、ECサイトの月間売上は施策前の約2.5倍に増加。TikTokでの発信とSEO対策を連携させることで、「認知→検索→購入」という一連の顧客行動をスムーズに繋げることに成功した事例です。
SNSとSEOを連携させた成功の秘訣
5つの事例に共通するポイント
ここまで5つの事例をご紹介してきましたが、成功した企業には共通するポイントがあります。
1つ目は、「キーワード（テーマ）の統一」です。SNSで発信するテーマと、Webサイトで狙うキーワードを一致させることで、両者の相乗効果を最大化しています。SNSではユーザーの興味を引く言葉で、WebサイトではSEOを意識した言葉で、同じテーマを語るという役割分担が重要です。
2つ目は、「相互送客の導線設計」です。SNSからWebサイトへ、WebサイトからSNSへと、ユーザーを自然に誘導する導線を設計しています。どちらか一方向だけでなく、双方向の流れを作ることで、両チャネルの価値が高まります。
3つ目は、「プラットフォームの特性理解」です。Instagramでは「保存される」コンテンツ、X（旧Twitter）ではリアルタイム性、YouTubeでは検索されるタイトル設計、LinkedInでは専門性、TikTokではアルゴリズム最適化と、各プラットフォームの特性を理解した上で施策を設計しています。
4つ目は、「継続的なデータ分析と改善」です。私たちが2024年12月に実施した「SNS運用外注利用実態調査」でも、SNS運用が上手くいっている企業に共通する最大の要因として、「データ分析による改善サイクルが実行できている」という回答が最も多く挙げられました。一度施策を実行して終わりではなく、効果を測定し、改善を繰り返すことが成果に繋がります。
明日から実践できる具体的なアクション
これからSNSとSEOの連携を始める方に向けて、すぐに実践できるアクションをお伝えします。
まず、自社のWebサイトで狙っているキーワードを洗い出し、そのキーワードに関連するテーマをSNSで発信できないか検討してみてください。例えば、「◯◯ 選び方」というキーワードを狙っているなら、SNSで「◯◯を選ぶときのポイント」を投稿し、「詳しくはWebサイトで」と誘導する形が考えられます。
次に、SNSのプロフィールにWebサイトへのリンクを設置し、WebサイトにもSNSアカウントへのリンクを設置してください。この相互リンクにより、Googleが両者の関連性を認識しやすくなります。
そして、投稿の効果を定期的に測定する習慣をつけてください。どの投稿がWebサイトへの流入に繋がったか、どのキーワードで検索順位が変動したかを把握することで、改善の方向性が見えてきます。
まとめ：SNSとSEOの連携は、これからの企業マーケティングの必須戦略
本記事では、SNSとSEOを連携させて成果を上げた5つの企業事例をご紹介しました。
改めて振り返ると、SNSとSEOは別々の施策ではなく、連携させることで相乗効果を生み出すものであることがおわかりいただけたかと思います。SNSでの発信が検索順位の向上に寄与し、検索流入がSNSのフォロワー獲得に繋がる。この好循環を生み出すことが、マーケティング全体の効率を高める鍵となります。
ただし、この連携には専門的な知識とリソースが必要です。各プラットフォームの特性を理解し、適切なキーワード戦略を立て、継続的にデータを分析して改善を繰り返す。これらを自社だけで実行するのは、決して簡単なことではありません。
私たちクロス・プロップワークスは、SNS運用代行サービスを通じて、こうしたSNSとSEOの連携を含む包括的なマーケティング支援を提供しています。もし、自社でこの取り組みを進めるにあたって課題を感じているのであれば、ぜひ一度ご相談ください。貴社のビジネスに最適な戦略を、ともに考えさせていただきます。
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