『SNS利用実態調査2025年・秋』リリースのお知らせ

『SNS利用実態調査2025年・秋』リリースのお知らせ

2026年1月、株式会社クロス・プロップワークスでは、生活者のSNS利用に関する最新調査レポート「SNS利用実態調査 2025年・秋」をリリースしました。 本レポートでは、Instagramの利用目的の変化や、動画視聴のきっかけ、企業アカウントとの接点など、企業のSNS運用において重要となる最新のユーザー動向をまとめています。 この記事では、調査結果のポイントを抜粋してご紹介します。

<本調査の全データは、以下よりダウンロードいただけます>
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目次

調査概要

調査方法:インターネットリサーチ
調査主体:株式会社クロス・プロップワークス
調査対象:全国在住、15~79歳、男女
調査期間:2025年11月19日(水)〜2025年11月20日(木)
回答数:2,903名

今回のレポートで新たに見えたこと

今回の「SNS利用実態調査 2025年・秋」では、SNSが単なる交流の場から、より実用的な「情報収集の場」へとシフトしている傾向が顕著に見て取れました。

特にInstagramにおいては、従来の利用目的であった「友人知人の投稿チェック」以上に、自分の興味関心に基づいた「情報収集」や「トレンド把握」のために利用するユーザーが増えています。

また、動画コンテンツの視聴ルートや、企業アカウントをフォローする心理についても深掘りしており、プラットフォームごとの特性に合わせたコミュニケーション戦略を立てる上で欠かせないデータとなっています。

主なトレンドと注目ポイント|企業SNS運用に活かせる3つの示唆

今回の調査から読み取れる傾向の中から、企業アカウントの運用担当者にとってヒントとなるポイントを3つ抜粋してご紹介します。
※本記事では、調査結果の中から一部の年代、一部のSNSに絞ったデータを抜粋してご紹介しています。
 全体の結果や他年代のデータについては、ぜひレポート本編をご確認ください。

① SNS経由の購入経験率、全プラットフォームで上昇。Instagramは33.6%に

SNSをきっかけとした購入経験率は、Instagram(33.6%、前回比+5.7pt)、TikTok(32.9%、+4.4pt)、X(30.7%、+3.4pt)、YouTube(29.3%、+3.7pt)と軒並み上昇。SNSが「買うきっかけ」を生むメディアとしての存在感を高めている。

Q.Instagramでご覧になった情報をきっかけに、何かしらの商品やサービスを購入・利用した経験はありますか。(単一回答)

② 購入の決め手、SNS特性で明確な違い。TikTokは「おすすめ」、他SNSは「フォロー中」

購入を決定した情報源として、TikTokは「おすすめに表示された投稿」(47.2%)が最多であった。一方、Instagram(50.1%)、X(47%)、YouTube(50.5%)では「フォローしているアカウントの投稿」が最も影響を与えており、プラットフォームの特性に応じた購入導線の違いが明確になった。LINEでは「企業公式アカウントの配信」(48%)と「クーポン」(38.5%)が上位を占め、ダイレクトなアプローチが有効であることがわかった。

Q.LINEでどのような情報をご覧になって、商品やサービスの購入を決めましたか。(複数回答)

③ SNSを利用する目的は「暇つぶし」が最多。何気ない閲覧が購入につながる時代に

利用目的は全SNSで「暇つぶし・なんとなく」が最多であり、YouTubeでは53.9%、TikTokでは50.4%にのぼった。明確な購入目的がなくても、フィードを眺める中で自然と商品に出会い、購入に至るケースが増えていることが、購入経験率の上昇からもうかがえる。

Q.週に1回以上利用しているSNSについて、それぞれどのような目的で利用しているかお知らせください。  (複数回答)

まとめ|ユーザーの「今」の目的に合わせた情報発信を

今回の調査では、全SNSで「暇つぶし・なんとなく」という利用目的が最多となり、YouTubeでは53.9%、TikTokでは50.4%に達しました。ユーザーは「買おう」と思ってSNSを開くのではなく、何気なく眺める中での「偶発的な出会い」によって購買意欲を喚起されています。

一方で、全SNSで購買経験率が伸長しており、SNSが「買うきっかけ」を生むメディアとして進化していることも明確になりました。この流れを掴むには、以下のプラットフォーム特性に応じた使い分けが不可欠です。

  • Instagram・X・YouTube:フォロワーとの信頼関係を活かし、投稿で購買を後押しする
  • TikTok:アルゴリズムによるレコメンドで、新規層との「発見」を狙う
  • LINE:クーポン等のダイレクトなアプローチで購買へ直結させる

自社の商材やターゲットに合わせ、「どこで、どのような出会いを作るか」を最適化することが、成果を左右する鍵となります。

<本調査の全データは、以下よりダウンロードいただけます>
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監修

川﨑 恒平(Kohei Kawasaki)
株式会社クロス・プロップワークス 代表取締役

複数のベンチャー企業でWebメディアの立上げや営業、システム開発などを経験したのち、2004年に株式会社クロス・マーケティング入社。経営企画室長、情報システム部長を歴任し、組織のデジタル化を牽引。
その後、GDX株式会社の取締役COOとして、数多くのEC事業立ち上げやグローバル展開を支援した実績を持つ。

2021年よりクロス・マーケティンググループに復帰。現在はグループ執行役員および株式会社クロス・プロップワークス代表を務める。SNSマーケティング、EC運用、データ活用を軸としたデジタル戦略の専門家として、最新トレンドと実務に基づいた知見を提供している。

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